米海軍がUFO映像を公式に認めた切実な裏事情とは？ 事情通が暴露「UFOの正体、宇宙人、米軍の思惑、テロ」

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　2019年9月14日、サウジアラビアの石油施設がイエメンのフーシ派による10機のドローンでの攻撃を受けた。使用されたドローンは1500kmの航続距離を持ち、目標物に接近して自爆するという最新鋭の性能を持っていることがわかった。

　ドローン兵器は近年着々と性能を上げ、自爆型に加えミサイルを発射できる攻撃型などさまざまな攻撃手法を身につけようとしている。事情通は次のように語る。

「そのような環境下で米軍の士官が、ドローン兵器を目撃してもそれを報告することをためらうようになると、反米勢力やテロリストとの戦争で敵のテクノロジーの進歩を見逃すことになる。ドローンの危険性が高まってきているのです。

　そこで米軍は方針を180度転換し、UFOではなくUAPとレッテルを貼りなおしたうえで、UAPについてはすべての軍人が速やかにその目撃情報を軍上層部へと伝えなければならないという通達を徹底させることにしたのです」

　そう考えると、UFO研究家が待ち望んでいたUFOの機密情報が解禁されていく一連の流れができたのは、テロリストのおかげといえるかもしれない。

文＝ホラッチェ

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