【3.11から9年】タワマンに住んではいけない! メディアが書かない“致命的リスク”を学者が指摘… 真の富裕層は住まない!

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画像は「Getty Images」より引用

 タワーマンションは災害に弱い。昨年の台風19号で思い知らされたことだが、地震・洪水などの災害発生時にさまざまな問題が起こり得るほか、平時でも多くの問題点があるようで「もう超高層ビルは作るな」と主張する地震学者がいるほどだ。

■地震

 首都直下地震が「いつ起きても不思議ではない」と言われる中、首都圏に多いタワーマンション(以下、タワマン)はとりわけ多くの問題を抱えている。一般に20階建て以上のマンションがタワマンと呼ばれるが、特別に深い地下まで強固な杭打ちを行っているため、耐震偽装などの不正がない限り、大地震による倒壊のおそれは基本的にはないとされている。ならば大地震に強いかというと、そうも言ってもいられないのだ。

 名古屋大学教授・減災連携研究センター長で、建築耐震工学・地震工学・地域防災を専門とする福和伸夫氏は、「日本で超高層ビルをつくるのは、もう止めた方がよい」と言い切っている。その理由の一つには、高層ビルにつきものの、地震発生時の「長周期地震動」がある。

 福知氏はかつて、阪神・淡路大震災に関する論文の中で、大阪のあるビルがメチャクチャに揺れていたことを示す地震波形を見た。これは、震源から遠い高層ビルでも共振によって想定外に大きく揺れることを示していたが、指摘はあまり大きく取り扱われなかった。その理由について福知氏は、「クライアントにとっても設計者にとっても、具合が悪かったからでしょうか」(『地震防災の専門家が「もう超高層ビルは作るな」と主張する理由』、幻冬舎 GOLD ONLINE、2019/06/16)と推測する。このように、超高層ビルに対する否定的な情報が国民に知られない要因があるようだ。