「週休3日制」の裏にある支配者の陰謀とは? “働きやすさ”の追求はウソ、知りたくなかった本当の目的

画像は「Getty Images」より引用


 ヨーロッパで今、週休3日を拡大する動きがある。そしてこれがヨーロッパ大陸を拠点とするロスチャイルドの陰謀ではないか? という噂がある。複数の情報源がそう話している。調べてみたところ実際、つながりがあるようだ。

 EU全般で週休3日は増えているが、国を挙げて週休3日制を推進しているのがオランダだ。フルタイムの従業員の労働時間週32時間を目標に進め、現在ではパートタイムも含めたオランダの平均労働時間は週29時間まで下がっている。

■AIによる仕事消滅に備えている!?

 背景にあるのが人工知能の登用による仕事消滅だ。大企業のバックオフィスを中心に事務作業に費やす時間が激減している。コスト削減のために雇用義務を大幅に減らしていきたいという大企業の圧力で、EUの中でもまずオランダ政府が動き始めたという事情らしい。

 仕事の消滅は先進国全体がかかえる問題だ。正社員の仕事をロボットや人工知能やドローンや無数のカメラやビッグデータが奪い、企業は年々社員を必要としなくなっている。あぶれた人材がウーバーイーツに流れ都市部に溢れる。日本と同じ構造だ。

 しかし週休3日になって国民の収入が減ったら、消費も鈍って大企業は損をするのではないか? その疑問をニューワールドオーダー(新世界秩序)に属すると噂される企業幹部にぶつけてみたところ、意外な答えが返ってきた。

 世界の支配層にとって、先進国の中流層はカネを生まないのだそうだ。

 世界の支配者層にとってカネを生むのは金融と疫病と戦争である。というのも「マクドナルドの店舗のある都市は戦場にならない」という事実がある。国民が豊かになってくると戦争をすることで失うものが大きくなり、国際問題が起きても戦争に踏み切らなくなる。事実、20世紀後半から21世紀にかけマクドナルドの店舗がある場所が戦場になった例は、内戦が起きたコソボだけである。

 戦争を維持するには世界がそれほど豊かにならない状況が好ましい。この観点でみれば先進国の中流層が下流水準に一段階生活レベルが下がることは支配層からみれば好ましいのだ。

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