「頭が良い＝高収入」は半分嘘？分岐点は年収〇〇万円、所得の上位1%は知能で劣ることが判明

2023.02.12 17:00 編集部

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「頭が良い＝高収入」は半分嘘？分岐点は年収〇〇万円、所得の上位1%は知能で劣ることが判明の画像1 — 画像は「Getty Images」より

　スウェーデンの研究者によると、最も稼いでいる人が最も頭が良いわけではないことが明らかになったという。収入が多い人ほどIQテストで高いスコアを出す傾向にあるものの、所得上位1パーセントの金持ちの中には、所得が少ない同年代の人々よりも知能が劣っている人がいたという。同研究は学術誌「European Sociological Review」に掲載された。

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　この調査結果は、給与明細を見ただけでは、その人が天才かどうかを正確に判断できないことを示唆している。スウェーデン・リンショーピング大学の研究者たちは、賃金データを調査し、認知能力テストのスコアを持つスウェーデンの人々の登録簿と照合した。このテストは、18歳か19歳で軍隊に入隊した人たちのものである。

「このデータのおかげで、極端に高い賃金が極端な知能を示しているのかどうか、初めて検証することができました。そのためには、賃金全体をカバーする信頼できる所得データが必要です」

　そう話すのは、この研究の著者であるマルク・コイシュニッグ氏だ。同氏は、リンショーピング大学分析社会学研究所の准教授とドイツのライプチヒ大学の社会学教授を兼任している。

知能が給与に関係しなくなる年収は？

　認知能力と収入の相関には閾値があり、約64400ドル（約846万円）の収入に達すると、認知能力と給与の関係は弱まり始めるという。実際に上位1％の所得者は、そのすぐ下の所得層の人たちよりも、認知能力テストの成績が実は悪かったのだ。コイシュニッグ氏によれば、上位1％の所得者は、上位2〜3％の平均給与の人々の2倍の所得があるため、これは重要な発見だという。

　上流階級、中流階級、下流階級の労働者の間には、顕著な貧富の差があるのだ。米国では、この所得格差が近年になって拡大している。給与の格差を正当化する議論において、高額所得者の間でよく言われるのが、これだけ稼げるのは自分だけの才能があるからだ、という弁明である。しかし、一生懸命働くことは別として、この研究では、トップの仕事をする人が収入の半分の人よりも賢いから給料が高いはずだという証拠はないとしている。

　この研究の対象となったスウェーデン国民の給与のほとんどは、平均的なものであり、認知能力とよく関連していると考えられる。さらに、会計士、医者、弁護士、教授、裁判官、政府高官などの間で、仕事の成功のもう一つの指標である「職業」が、その人の知能を表すものではないことも、この研究の著者らは明らかにしている。

参考：「StudyFinds」「European Sociological Review」ほか