【パナマ陰謀論】リーク前の「6つの出来事」と世界支配を目論む「闇の富裕層」とは？

2016.05.12 18:00

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【パナマ陰謀論】リーク前の「6つの出来事」と世界支配を目論む「闇の富裕層」とは？の画像1

画像は「The Panama Papers」より引用

　今話題の「パナマ文書」。

　しかし、このリークの真の目的が、闇のグローバル勢力による、政治・経済上のライバルや邪魔者を窮地へと追い込む戦略のひとつだったら……？　カリブ海のタックスヘイブン、モサック・フォンセカ、南ドイツ新聞、国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）、その母体センター・フォー・パブリック・インテグリティ（CPI）、そして彼らの暴露を受けて騒ぐ大手メディア……実はみんな“グル”ではないのか？　背後に同一の仕掛け人がいるとしたら……？

　実は、今から5年ほど前から、闇のグローバル勢力による「一連のイベント」は始まっていたのかもしれない。

〈オックスファム・レポート〉＝貧富の格差の指摘

　「パナマ文書」騒動の少し前に、国際NGO「オックスファム」が「1％のための経済」というレポートを発表したことをご記憶だろうか。以下のような趣旨だった。

「現在は世界の上位１％が残りの99％よりも多くの富を持つ危機的状況だ」
「世界で最も裕福な62人が持つ総資産は低所得層の36億人の総資産に匹敵する」
「あまりに貧富の格差が拡大しており、各国は早急な対策が必要だ」

〈マッドマックス怒りのデスロード〉＝権力者は悪

　　映画『マッドマックス怒りのデスロード』が「注目の話題作」として公開前から大々的に（とりわけ欧米）メディアによって取り上げられていた。ご覧になった人なら承知だが、リメイクでも何でなく、事実上の新作だった。（以下スポイル注意！）敵役は水資源を独占することで権力を手にし、人々を奴隷にしている男だ。主人公たちはいったんそこから逃げるが、結局は戻ってきて悪と戦う道を選ぶ。そして水資源をみんなで共有して、めでたし、めでたし……という結末である。つまり、この映画はそもそも『マッドマックス』である必然性すらないのだ。事実、マックスは補佐役で、奴隷の女性が事実上の主人公役という摩訶フシギなリメイク作だった。

〈ピケティ・ブーム〉＝資本主義の限界の指摘

　その前には、「ピケティ・ブーム」があった。フランスの経済学者トマス・ピケティの『21世紀の資本』は、数世紀にわたる資本主義の歴史を検証して、資本主義の発達が格差を拡大してきたことを立証した。一方で、格差の縮小をもたらすのが、所得税と一定比率以上の累進課税であり、これが世襲的富裕層を防止する効用があると説いた。ウィキペディアは「所得上位層の所得が総所得に占める比率の推移をめぐる研究は、2011年のウォール街を占拠せよ運動に大きな影響を与えた」と記している。

〈2013年版オフショア・リーク〉＝「パナマ文書」に先立つプレ暴露

　あまり話題に上らなかったが、2013年には「パナマ文書」に先立ってプレ暴露ともいえる「オフショア・リーク」があった。それによると、約3兆円と、突出して租税回避額が多かったのが三井住友グループである。噂によると同社幹部の中には「嵌められた」という声もあったという噂もある。余談だが、最近の陰謀論では、明治維新の資金をロスチャイルドやイギリスが出したという話が目に付くが、これは間違いであり、実際に薩長倒幕軍の最大の資金源となったのが三井と住友だ。つまり、この旧財閥こそ近代日本の陰の生みの親であり、今なお日本経済の中枢に位置する存在なのである。

〈オキュパイ・ウォール・ストリート〉＝「反格差」「反大企業」デモ

　2011年9月、全米の若者や労働者が続々とNYに集結し、「ウォール街を占拠せよ」（Occupy Wall Street）と呼ばれる大規模抗議活動を行った。この運動は格差の拡大に憤る世界中の市民の共感を呼び、主要都市に拡散した。日本でも東京で行われた。

〈ノーベル経済学者たちによる警鐘〉＝資本主義社会の否定

　ちょうどこの運動に前後して、エコノミー・グルたちによって、資本主義社会の行き過ぎた現状に対する警鐘が鳴らされ始めた。たとえば、ノーベル経済学者のポール・クルーグマンは、格差の拡大を懸念して、市場原理主義が問題の根幹だと訴えた。また、同じくノーベル経済学者のジョセフ・E・スティグリッツも類似した主張を展開し、中でも「アメリカにおける格差が先進国中でも最悪だ」と訴えた。

　ご覧のように、どれも類似のメッセージを含んでいる。「パナマ文書」だけを見ると、いかにも租税回避をしている悪玉を告発する正義の行為にしか見えないが、こうやって並べてみると、そういう単純な話ではないかもしれないと気づかされるのだ。

　注意しなければならないのは、そもそもピケティやクルーグマンやオックスファムの示す「富裕層」とはいったい誰のことなのか、という点である。明らかに、ビル・ゲイツ、ジム・ロジャース、ウォーレン・バフェット、マーク・ザッカーバーグ、ジェフ・ベゾス、柳井正、孫正義、そして特定のブランドをファミリービジネスにしている一族たちのことだ。そういう人たちを指して、「世界の低所得層の36億人の総資産と同等の資産を持つ62人」と表現している。しかし、「一部の事実の指摘が必ずしも全体としての真実を提示するものではない」ことに注意する必要がある。