「MDMAとマジックマッシュルームを合法化すべき」ダボス会議でガチ提唱されていた! 日本が報じない衝撃の事実!
■営利企業の介入
かつて幻覚剤の研究は大学や非営利組織でのみ行われていた。しかし現在、これらの幻覚剤を先取りし、医療用販売を計画する営利目的の企業が続々と介入している。彼らはサイロシビンのような物質は、米国食品医薬品局(FDA)によって規制物質法のスケジュール1(医療上の利点はないと知られる)からスケジュール4(従来の処方薬)に分類し直されるべきだと主張している。
昨年の夏、シリコンバレーの大物起業家で電子決済サービス「PayPal」の創業者ピーター・ティールは、営利会社「Compass Pathways」に投資した。同社は2015年の設立以来、うつ病と不安神経症のためにサイロシビンの臨床試験を開始している。 しかし精神疾患のために幻覚剤を研究しようとしているのは、同社だけではない。
米国ウィスコンシン州マディソンに本拠を置く「Usona」社も、サイロシビンの研究段階にある。また、アイスランドの起業家や元ヘッジファンドマネージャーの投資家も、幻覚薬の治療の可能性を探る研究を支援するために、約25億円で「Atai Life Sciences」と呼ばれる新しい会社を立ち上げた。
FDAはサイロシビンを含む少数の治験を承認したが、その背後にある医学の分野ではまだ初期段階だ。しかしすべてが計画通りに進めば、今後数年以内に幻覚剤の合法的な使用が、欧米各国で開始されるらしい。これらの研究は病気に悩む人々にとっては、一筋の光であることは間違いない。
(文=三橋ココ)
※参考:「Futurism」、「Business Insider」ほか
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2024.10.02 20:00心霊「MDMAとマジックマッシュルームを合法化すべき」ダボス会議でガチ提唱されていた! 日本が報じない衝撃の事実!のページです。三橋ココ、MDMA、合成麻薬、ダボス会議、FDA、マジックマッシュルーム、エクシタシー、世界経済フォーラムなどの最新ニュースは好奇心を刺激するオカルトニュースメディア、TOCANAで