グーグルを批判した有名教授の妻が不審死!? 「グーグルビジネスは根本的に不正」「検索エンジンの操作は脅威…」海外の有名陰謀論の真相！

　はたして大手検索エンジンの「グーグル」は、告発者の妻を暗殺したのだろうか？

「グーグルは、2016年の大統領選挙時に、ヒラリー・クリントン候補が有利になるように、ネット上で不当な操作をしていた」と、昨年7月、米議会でグーグルの悪事を証言した人物の妻が、先月、不慮の事故で亡くなった。

　しかし、それは単なる事故ではなかった可能性がある、というのだ。

■エプスタイン博士のグーグルへの批判と告発

　まず、その告発者のロバート・エプスタイン博士であるが、博士は米国人で心理学者、大学教授、作家、ジャーナリストだ。博士号を取得後、ハーバード大学で心理学を専攻、カリフォルニア大学サンディエゴ校の客員研究員、「Psychology Today」誌の編集長、およびマサチューセッツ州コンコードにある「ケンブリッジ行動研究センター」の創設者および名誉理事を務めたという錚々たる経歴の持ち主でもある。

　エプスタイン博士はグーグルの体質に批判と懸念を抱き、それを繰り返し、公にしてきた。

　2013年、エプスタイン博士は「タイム」誌で、グーグルは「根本的に不正なビジネスモデル」を持っていると述べた。そして2016年の米国大統領選挙でグーグルが行った、検索エンジンの操作は「民主主義への深刻な脅威」であると論じている。

　エプスタイン博士によれば、「今日のハイテク世界で、政治的影響力を行使するのに最も効果的な方法は、候補者にお金を寄付し、候補者が勝つためにテクノロジーを利用することです。テクノロジーは勝利を保証し、寄付は忠誠を保証する。グーグルは近年、オバマ政権との間で確かにこれを利用した」とも述べている。

　その後、引き続きエプスタイン博士は、グーグルやフェイスブックなどの企業が行っているアルゴリズムを使用して、フェイク・ニュースを退ける取り組みを批判し「大手テクノロジー企業が、どのニュース記事が正当であるかを決定することの危険性」に言及している。

　そして、この件については、他にも多くのジャーナリストや研究者が、同様の懸念を表明している。

「テクノロジーと政治の関係」を研究している、米カリフォルニア大学ロサンジェルス校情報学教授のラメッシュ・スリニバサン教授は、「検索エンジンが、ユーザーのビューに干渉することは、非常に重要な問題である」と述べる。しかし同時に疑問を投げかけてもいる。どのくらいの数の有権者がグーグルを利用し、その影響を受け、誰に投票するかを決定したのかについてだ。

　さて、このように繰り返し、エプスタイン博士はグーグルの運営の在り方と倫理観を批判してきた。

　そしてついに博士は2019年7月、米上院司法委員会の前で、グーグルのアルゴリズムがヒラリー・クリントン候補に260万票を与えたことを証言した。彼は選挙キャンペーンから1万3000の選挙関連の調査を分析し、それらは「クリントン前長官に有利に偏った」と陳述した。

 
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