「2030年、世界全体が暗くなり、世界人口が4分の1以下に」新型コロナ研究にも関わる研究者の予言がやばい!

画像は「Getty Images」より引用


 30年前の新聞に、まるで現在のパンデミックを予言するような記事があったことが話題となっている。90年5月2日付の岐阜新聞で伝えられていたのは、地球温暖化が感染症を拡大させるという衝 撃の見通しだった。

 記事は世界的な環境問題の地球温暖化についてで、WHO(世界保健機関)の中島宏事務局長が「気候変化の健康被害」なる報告書で「伝染病の大流行をもたらし、世界人口の半分近くが伝染病にか かる恐れがある」と警鐘を鳴らしたもの。

 これによると、2020年にはマラリアなどの病原体が繁殖できるほどに気温上昇が予測され、アフリカや南米などで大流行、東南アジアで寄生虫なども広がり、さらにオゾン層の破壊による紫外線量 が増加が人間の免疫力が低下させるため、 熱波による高齢者や新生児、心臓病などを持つ人々の死者が急増し、食糧不足にも陥るとしている。結果、当時53億人だった人口の約半数にあたる26億人が被害に遭うとも書いていた。 そのため報告書では、温暖化に対する各国の対策努力のほか、予防 接種や投薬治療の推進などを求めていたものだ。

 ネット上では一部で、この記事を「WHOの予言的中」と評価する声もあるが、実のところ90年ごろのメディアでは、これに類する記事が他にも多々あり、中には「オゾン層が壊れると宇宙からのウイルスが地球環境で強力に変異して人類を滅ぼす」と主張するオカルト系学者の説が拡散したこともあった。

 そして現在、新型コロナウイルスのワクチン研究で注目されている、ある日本の製薬会社の研究チームの創立者が残した「とんでも予言」が密かに話題になっているというのだ。

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