【防災の日】もうすぐ日本を“必ず襲う”破滅的大災害3選! アレの終息が国家滅亡の合図か、地獄の未来を解説!
■首都直下地震
・ どうなったら起きるか
南関東(首都)直下地震は歴史上繰り返し起きているが、次回のM7クラス以上の地震の発生確率は30年以内に約70%とされている。その前には、前兆となる大規模な地震が起きる可能性が高い。たとえば関東大震災の2年前、1921年12月8日には茨城県南部で龍ヶ崎地震(M7.0)が起き、1年前の1922年4月26日には浦賀水道地震(M6.8、死傷者25人)が起きていた。このように、南関東付近では1~2年前から国内でM7クラス前後の地震が起きるかもしれない。現時点では、過去数年間に南関東でM7クラスの地震は起きていない。
また、南海トラフと同様に、地震空白域ができる可能性もある。たとえば大正関東地震の前に空白域ができていたかどうか気象庁の「震度データベース」を検索すると、まず、4年前から2年前にかけての有感地震は図のようになり、震源となった地点(白丸)周辺では、それなりの数の地震が起きていたことがわかる。
ところが、2年前から地震発生の前日にかけて調べてみると、下図のように震源となった地点の周辺では、明らかに有感地震が少なくなっていたことがわかる。関東大震災の前にも、やはり空白域ができていたのだ。
・ いつ頃起きるか
首都直下地震の場合、南海トラフほどではないが、黒潮大蛇行の発生に影響される可能性がある。下図は元気象庁・岡田正実氏が作成した日本のエリア区分を筆者がさらに細分化したもので、過去のM7.0以上の地震が黒潮大蛇行期か非大蛇行期(直進期)のどちらで起きていたかを示す。南関東は黄緑色の部分が多く、やはり黒潮大蛇行が発生していない時期に大規模地震が多い傾向が見られる。
つまり、筆者のこれまでの研究によると、首都直下地震も、現在発生中の黒潮大蛇行の消滅後に発生する可能性が高くなると考えられる。
・ 起きたら被害は
首都直下地震では、想定される死者2万3000人の7割は火災による犠牲とされ、焼失家屋は41万棟にも及ぶという。首都圏では地下街や地下鉄などで地下に多くの穴が掘られ空洞化している部分が多く、ひとたび大規模な直下型地震が起きれば各地で地盤沈下が起きることも予想される。また、特に東京23区東部では軟弱地盤の土地が多く、筆者が以前に建設エンジニアから聞いたところによると、首都直下地震で河川沿いの軟弱地盤で高速道路高架の倒壊が多数起きるのではないかという。
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