「年間20万人が農薬中毒で自殺」英高級誌が発表！ 人命より利益優先の“鬼畜な5社”と陰謀とは!?

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　またBASFのスポークスマンは、同社の製品の安全性は確立されており、「ラベルの指示通りに適切に使用すれば危険はない」としているが、ツンカク氏によると「低・中所得の国々では、殺虫剤の適切な使用を妨げる組織的な問題がある」という。こうした状況を知りながら、「非常に有害な殺虫剤」を販売し続ける殺虫剤会社は、利益を優先し、人権を無視していると非難されても仕方ないだろう。

　それに、各社製品の安全性もとても確立されているとは言えない。たとえば、バイエル（モンサント）は「ラウンドアップ」に含まれているグリホサートの発がん性を争点とする数々の裁判で負け続けており、今も何千件もの訴訟を抱えている。

　だが、こうした状況でもバイエルは淡々とラウンドアップを世界中に売り続けている。それはなぜだろうか？

　陰謀論では、ラウンドアップを開発した「モンサント」（2018年にバイエルが買収）は人口削減計画の一翼を担っていると噂されている。というのも、モンサントはロックフェラー財団から資金援助を受けていると言われているからだ。ロックフェラー家といえばイルミナティの中枢メンバーである。イルミナティの指針の1つであり、人口削減についての国際社会のガイドラインになっているといわれているのが、1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで開催された地球サミットで採択された「アジェンダ21」だ。アジェンダ21では、70億人余りいる地球人口の95%を削減、5億人の人口規模を維持するべきだとされている。

　ラウンドアップを売り続けることで膨大な訴訟を抱え、ネガティブな企業イメージがつきまとうようになるが、人口削減というイルミナティの悲願達成のため、バイエル（モンサント）はなりふり構っていられないのだろう。彼らの恐ろしい計画は今のところ順調に進んでいるようだ……。

参考：「The Guardian」、ほか

TOCANA編集部

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