危険な「原子力電池搭載・鳥型ドローン」、エリア51で開発か
米軍「原子力電池搭載・鳥型ドローン」の存在がCIA機密文書で発覚!! エリア51で開発か、危険すぎる「アクイリン計画」の実態とは!?
米ソ冷戦時代、米軍に偵察飛行ドローンを開発する極秘プロジェクトがあったことが最近公開されたCIA文書から明らかになった。その拠点となったのは、疑惑が渦巻くあの“エリア51”だ。
■極秘の無人偵察機開発プロジェクト「アクイリン計画」とは?
先の7月30日にCIAのサイトに新たな文書が機密を解かれて公開された。これによって冷戦時代に米軍で進められていた極秘プロジェクト「アクイリン計画(Project Aquiline)」の存在が明らかになった。
“ワシのような”を意味するアクイリン(aquiline)だが、このプロジェクトはソ連をはじめとする共産圏国家へのスパイ活動の一環で、計画の目玉にはワシのような鳥型の無人偵察機の開発があった。両翼の幅が3メートルほどの、遠目では鳥に見える小型のドローンの開発が進められていたのだ。

このプロジェクトの背景にあったのは、米ソ冷戦下の1960年5月1日、ソ連の領空内を飛行して米軍の偵察機「U-2」がソ連軍の対空ミサイルによって撃墜された事件である。この撃墜事件により米軍は無人偵察機の必要性を痛感したのだ。
アクイリン計画は1966年に発足し、製造を担当したマクドネル・ダグラス社によって5機のプロトタイプが作られ、各種の飛行テストが行われたのだが、その拠点となっていたのがネバダ州南部のグルーム・レイク空軍基地、いわゆる“エリア51”である。
ドローンの機体にはさまざまな装備が搭載されていた。高性能カメラや赤外線カメラに加えて、レーダー検知器やラジオ受信機などによってデータが収集され、それらは中継役のC-47輸送機にいったん送られ、そこからアメリカ本土の司令部に届けられるシステムになっていた。
またさまざま物資や機器を、敵国内に潜入したエージェントに供給する目的も考えられていた。低速で飛行中に積み荷を落とすことができるため、エージェントの作戦遂行のために必要な物資や機器、武器などを所定の場所に落下させて回収させるのである。

ラジオ操縦が可能な距離は最大で1200マイル(約2000㎞)だが、GPSがない時代だったこともあり、ナビゲーションは現地の道路や鉄道路線、電線などの上空をたどって進むことが想定されていた。ラジオ操縦チームはなるべく現地に近い場所に派遣され、常に気象データをリアルタイムで把握しながらドローンを操縦することになる。実際に運用されていたらどんな成果をあげていたのか興味深い限りだ。
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