【東京五輪】小林賢太郎氏解任! ユダヤを激怒させて廃刊した「マルコポーロ事件」とイルミナティ・ヨーロッパ貴族・スポンサー問題!



 東京オリンピック(五輪)の大会組織委員会は22日、東京五輪で開閉会式の演出全体を調整するディレクターを務める小林賢太郎氏(48)を解任したと発表。

 当然、この背景には、過去のラーメンズ時代のコントで「ユダヤ人大量虐殺ごっこ」と発言した動画がインターネット上で拡散し、批判が集まっていたことが挙げられる。 

 朝日新聞の報道によると、この問題を巡っては、米国のユダヤ人人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」が21日、小林氏が過去に「ナチスによるユダヤ人虐殺をネタにしたコントを披露していた」として、非難する声明を出していた。団体は「どんな人にもナチスの大量虐殺をあざ笑う権利はない。この人物が東京五輪に関わることは600万人のユダヤ人の記憶を侮辱している」としている。事情通は語る。

「橋本聖子会長が早々に小林賢太郎氏を解任したのは当然です。一番は人権及び外交上の問題でしょう。そしてもうひとつはスポンサー。一部報道でも指摘されていたように東京オリンピックはその問題の多さや無観客会場での開催を余儀なくされていることにより、大手スポンサーがキャンペーンの中止や広告規模の縮小を画策していたといわれています。オリンピックのスポンサーは4つの種類に分かれていますが中でも最上位である“ワールドワイドオリンピックパートナー”のメインであるコカ・コーラ、そしてインテルなどはもちろんユダヤ系企業です。小林氏を解任させなければこれらの大企業が撤退する可能性すらあったわけです。それこそ開催どころではなくなります」

 また、ほかのオカルト事情通はこう語る。

「基本的にこうした大きなスポーツの祭典の裏にはかならずイルミナティが存在しますが、大会の権利はほぼすべてイルミナティの運営部隊であるヨーロッパ貴族が持っています。五輪もその起源は古代ギリシャにありますが、今のベースを作ったのは、フランスのピエール・ド・クーベルタン男爵。IOCも彼の元で発足し、ヨーロッパの貴族階級の人たちが集まって今に至っています。陰謀論的に見ると、五輪は人間をナンバリングし、人類奴隷化を目論む悪魔の儀式のひとつ。貴族が奴隷を見て楽しむ祭典なのです。ですから、すべての決定権は開催国以上に彼らが握り、実際に動くのはイルミナティ。過去にトカナさんの記事でも扱っていたように、各国の五輪やW杯にはイルミナティサインがあふれていますよね。https://tocana.jp/2018/07/post_17392_entry.html https://tocana.jp/2016/08/post_10591_entry.html もちろん、こじつけのようなものもありますが、実はスポーツとイルミナティには関連があるのです

 ユダヤ系企業の広告撤退といえば、1995年2月に日本の文藝春秋が発行していた雑誌『マルコポーロ』が、内科医西岡昌紀が寄稿したホロコーストを否定する内容の記事を掲載したことに対して、ユダヤ人団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」からの受けて同誌を自主廃刊したこと、および当時の社長や編集長が辞任解任された事件が記憶される。この時、各メディアでは「ユダヤ系企業が広告を撤退すると圧力をかけたから廃刊になった」と書き立てたが、この時解任された週刊文春のカリスマ的存在だった元編集長で、『マルコポーロ』編集長だった花田紀凱氏は過去、トカナのインタビューでこう語っていた。

花「あれは新年号を作ってた時だったの。確か17日だったかな、それで神戸の震災(「阪神・淡路大震災」)が起きたから、“これは凄い特集になる”と思って、すぐに10人くらいのライターとか編集部のヤツを神戸に飛ばしたの。それが17日じゃなかったかな?(※1995年1月17日5時46分に発生) すぐに人を飛ばしたの。新年号の発売は24日だったんだけど、その途中に『マルコポーロ事件』が起きて、バタバタと廃刊になっちゃったんだよね。俺も解任されて」

 

 事件は『マルコポーロ』誌の廃刊、花田編集長は解任、当時の文藝春秋社長、田中健五が辞任という形で終わった。

<中略>


――強い力で広告主を締め上げてきたというのは本当?


花「実際そこまでのことはなかったの。確かに、“広告出稿拒否がくるんじゃないか?”っていう話は会議の中では出てました。外国の企業だって日本の雑誌にたくさん広告出をしてますからね。そこから“クレームがくるんじゃないか”っていう話は出てたんです。ただ、実際にあったのは、三菱自動車の8ページにわたる広告、“初めてとれた”って広告部も非常に喜んでた大きな契約だったんだけど、そこが、“ちょっと様子を見させて”って代理店を通じて言ってきたことくらいなんです」

――実際に報道されているように、何個か広告が落ちたということはなかったんですね。


花「そういう話は出てたというだけですね。まあそう思うのも当然だよね。でも、そこまで露骨なことはなかったですよ。これも余談なんですけど、後に彼らと話もついてね、『サイモン・ウィーゼンタール・センター』(ホロコースト(ユダヤ人大量虐殺)の記録保存など行う組織)の人々が4~5人でやって来て、ウチの会社にレクチャーしたんですよ。会社の一番大きな会議室でね、『ユダヤ問題』を講義しに来たの。文藝春秋はだいたい社員が300人くらいなんだけど、“最低100人は出なきゃいけない”っていう条件でね」

 花田氏によると、ユダヤ系団体が広告主を締め上げたというのはフェイクニュースだったとのことだが、広告問題が議題に上がったことは間違いない。今回の解任をめぐってもそうした議論がなされたことだろう。

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