2026年、ついに米国が「UFOの決定的証拠」を公開するのか？ トランプ主導のデクラスと、専門家が警告する“経済崩壊”のシナリオ

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　ついに、その時が来るのか——。

「UFO情報の全面開示（ディスクロージャー）」。これまで何度も「来るぞ、来るぞ」と言われながら、寸止めされてきたこの歴史的瞬間が、2026年に現実のものとなる可能性が高まっている。

　米国内部からのリーク、内部告発者の増加、そして新たな法律の施行。これらすべての要素が「2026年の大暴露」に向けて収束しつつあるというのだ。

　しかし、喜んでばかりはいられない。専門家たちは、真実が明らかになった瞬間、私たちの社会システム、特に経済が“即死”するリスクを真剣に懸念し始めている。

　今回は、目前に迫った「UFO開示Ｘデー」と、その裏で進行する恐るべきシナリオについて解説しよう。

2026年、米軍はもう隠し通せない

「秘密を守り通すことは、もはや不可能だ」

　英デイリー・メール紙に語った専門家たちは、米軍や諜報機関が現在置かれている状況をそう表現している。

　最大の要因は、2026会計年度の「国防権限法（NDAA）」だ。この法律には、2004年以降のすべてのUAP（未確認異常現象）遭遇事例の完全開示を求める条項が含まれている。

　議会は本気だ。ペンタゴンの「全領域異常解決局（AARO）」に対し、情報の過度な機密指定を見直し、議会への報告を義務付けている。

　映画監督でありUFO研究家のマーク・クリストファー・リー氏はこう語る。

「議会の勢い、内部告発者の動き、そして社会の文化的変化。これらが組み合わさり、政府の秘密主義に対する圧力はもはや止められないレベルに達している」

　つまり、軍が隠そうとしても、法律と世論がそれを許さない「詰み」の局面に入ったということだ。

トランプが引く「デクラス」の引き金

　この動きを加速させているのが、ドナルド・トランプ氏の存在だ。

　2025年11月に公開されたドキュメンタリー『The Age of Disclosure（開示の時代）』は、トランプ氏の優先リストにUFO問題をねじ込んだと言われている。

　トランプ氏は以前から「政府が保有する謎の空中現象に関する全データを機密解除する」と公約してきた。彼にとって、歴代大統領が隠してきた秘密を暴くことは、自身の権力を誇示する最高のパフォーマンスになる。

「宇宙人の存在を認めた大統領」として歴史に名を刻む――その野望が、開示への強力なドライブになるのかもしれない。

「宇宙人ショック」で世界経済は大暴落する？

　だが、ここで冷や水を浴びせるような、しかし極めて現実的な警告がある。

　TOCANAでも先日紹介した、元イングランド銀行の金融分析官、ヘレン・マッコー氏の指摘だ。彼女はタイムズ紙に対し、UFO情報の開示が「金融市場の壊滅的な混乱」を引き起こすと警告している。

「UAPの開示は、人類に『存在的ショック（Ontological Shock）』を与える可能性が高い。市場は極度のパニック、あるいは破滅的な思考に陥り、乱高下するだろう」

　考えてみてほしい。もし明日、「人類よりもはるかに高度な知能と技術を持つ存在」が公式に認められたら？

　既存の宗教観、科学技術、そして国家の権威は根底から揺らぐ。石油エネルギー企業の株価はどうなる？ 通貨の価値は？

「政府よりも強大な力が存在する」と認めることは、現在の社会システムの前提を崩壊させることに等しいのだ。

パンドラの箱は開く寸前

　マルコ・ルビオ上院議員はドキュメンタリーの中でこう述べている。

「核施設の制限空域で、我々のものではない何かが活動している事例が繰り返されている」

　デイビッド・グルッシュ氏が告発した「墜落UFOの回収とリバースエンジニアリング」の実態も含め、これらはもはや陰謀論ではなく、議会で議論される事実となりつつある。

　2026年、パンドラの箱が開いたとき、中から出てくるのは「人類の進化」という希望か、それとも「経済崩壊」という絶望か。

　正直なところ、宇宙人に会えるワクワク感と、貯金が紙くずになる恐怖が入り混じり、複雑な心境である。もしかすると、2026年は歴史が変わる年になるかもしれない。その時、私たちが目にするのは「友好的な隣人」の笑顔か、それとも冷徹な観察者の眼差しなのか。心の準備だけはしておいたほうがよさそうだ。

参考：Daily Star、ほか

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