【崩壊確率49%】2050年までに「今の世界」は終わるのか？ ピュリッツァー賞作家が見積もった「ほぼ五分五分」の未来

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　人類文明に残された猶予は、あと25年ほどしかないのかもしれない。そんな不穏な見立てを示したのは、怪しげな予言者ではなく、ピュリッツァー賞を受賞した米国の研究者で歴史家のジャレド・ダイアモンド氏だ。

　ダイアモンド氏は米ニューヨーク・マガジンのニュースサイト「Intelligencer」の取材に対し、私たちが知る「今の世界」が2050年頃までに崩壊する確率を、およそ49%と見積もっていることを明かした。

「予言」ではなく「見積もり」、49%という絶妙な数字

「世界の終わり」と聞けば、日本のオカルトファンなら1999年の「ノストラダムスの大予言」を思い出すだろう。だが今回の話は、天啓や霊視に基づくものではない。

　ダイアモンド氏が示したのは、あくまで確率の見積もりだ。49%とは、裏を返せば51%は崩壊しないということでもある。つまり「崩壊する」と断言しているのではなく、ほぼ五分五分の瀬戸際に立っているというのが同氏の見立てなのだ。

　コイントスで人類の命運が決まると言われて、平然としていられる人は少ないだろう。「絶対に滅びる」と叫ぶよりも、この半々という数字のほうが、かえって背筋を冷たくさせる。

漁場、農地、表土、淡水　すべてが「持続不能」な使われ方

　では、何がそこまでの危機を招くのか。ダイアモンド氏が問題視するのは、複雑な社会を支えるのに欠かせない資源が、持続不能なやり方で管理されているという現状だ。

　同氏によれば、世界の漁場の大半は持続不能な形で運営され、水産資源は枯渇へと向かっている。農地も同様で、作物を育てる表土、さらには淡水までもが、同じように持続性を欠いた使われ方をしているという。

　ダイアモンド氏の見立てでは、今のペースのままでも、この持続不能な消費をあと数十年は続けられる。しかし2050年頃には、もはや続けられなくなる段階に達するというのだ。

　同氏は、それまでに持続可能な道筋を見つけ出せるか、さもなくば手遅れになるかのどちらかだとの認識を示している。2050年は、いわば人類文明の分岐点として位置づけられているわけだ。

個人・企業・国家、3つのレベルで何ができるのか

　ダイアモンド氏は、ただ破滅を告げるだけでは終わらない。変革は個人、企業、政府という3つのレベルすべてで進めるべきだと強調している。

　個人レベルでは、乗る車の種類を選び直す、運転を減らす、公共交通の充実に一票を投じる、といった行動が挙げられている。

　企業についても、ひどいことをしている大企業がある一方、報道の一面を飾らないところで素晴らしい取り組みを進めている企業もあると評価した。そのうえで、気候変動には個人・企業・国家のあらゆる段階で対処できるとの考えを示している。

　49%という数字を、終末へのカウントダウンと受け取るか、まだ半分以上は希望が残っていると受け取るか。ダイアモンド氏の主張に沿えば、未来は私たちの選択次第で変わりうる。25年後の世界がどちらのコインの面を見せるのか、その答えを知る者はまだいない。

参考：Daily Star、ほか

TOCANA編集部

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