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UFOが報道規制対象に!? 2021年バイデン政権下での「UFO情報・暗黒問題」を徹底解説！

2020.12.26 12:00 編集部

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　元ロッキードマーチンの先進開発部門（スカンクワークス）の技術者であるスティーブ・ジャスティスや、子ブッシュ政権で国防次官補代理だったクリス・メロンといった主要なメンバーが次々とTTSAを去っており、国防総省のUFO研究プロジェクト「先進航空宇宙脅威識別プログラム（AATIP）」を指揮していた最重要メンバーのルイス・エリゾンドも「（TTSAは）研究組織ではなく、エンタメ会社だ」と捨て台詞を吐いて立ち去っているのだ。

　こうなると、バイデンだけでなくTTSAにも期待もできない。トランプ大統領が恩赦連発で筆が走り、UFO情報開示の大統領令なんかに署名してくれない限り、近いうちに大きな進展はなさそうだ。長期的な展望としては、民主党政権が安定し、UFOについて語れるような状況が生まれたとき、AATIPの立役者である民主党の大物ハリー・リード氏がまだ生きていたら、何かあるかもしれない。また、エリゾンド氏が個人的にあるいは別組織で研究を続け、大きな発見をしてくれる可能性もあるだろう。

　いずれにしろ、2017年から続いたUFOバブルは終わりを迎えようとしている。あるいはすでに終わっていたのかもしれない。今後は以前のように市井のアマチュアUFO研究家らの活躍がより重要になってくるだろう。

参考：「Daily Grail」、ほか

TOCANA編集部

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