UFOが報道規制対象に!? 2021年バイデン政権下での「UFO情報・暗黒問題」を徹底解説！

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　これにより何人かの米議員もUFO情報の開示に向けて積極的に動きを見せるようになったが、バイデンやカマラ・ハリスはこうした状況に一切関わってこなかった。そして、「Daily Grail」によると、今後もバイデンはUFO現象にノータッチでいくだろうという。なぜなら、TTSAやニミッツUFO情報が出てきたのは、ちょうどトランプ政権のど真ん中だったため、前政権の残り香がするUFO話をバイデンは意図的に避ける可能性が高いからだという。そして、バイデンに忖度するニューヨーク・タイムズを含むオールドメディアもUFOに関する報道を“自粛”するだろうとのことだ。

「独立したジャーナリストがUFO記事を掲載しようとしても、ニューヨーク・タイムズの編集者は『申し訳ありませんが、トランプの暗黒時代に関連したものはもう取り上げません。そういうネタは右翼のバカどもに任せては？」と言うだろう』（Daily Grail）

　バイデン政権はUFOファンにとっては暗黒時代になりそうだ。トランプ大統領はUFO現象に興味こそないようだが、UFOについてオープンな議論を許容したという点で今後評価されるかもしれない。

　しかし、大統領に頼らずとも、TTSAが真相を暴露してくれるのではないだろうか？　彼らはUFO墜落現場から回収したとされるメタマテリアルを所有しており、それを米軍と共同研究する契約を取り交わしていたはずである。ところが、その線も期待できそうにない。

 
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