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【JOC経理部長の飛び込み自殺】TBS報道特集の内部告発者ではなく…!? 暗殺疑惑と隠蔽工作、賄賂疑惑と汚い金の流れ…ジェームズ斉藤が解説！

2021.06.09 19:00

関連キーワード：IOC, 暗殺, JOC

【連載：某国諜報機関関係者で一切の情報が国家機密扱いのジェームズ斉藤（@JamesSaito33）が斬る！国際ニュース裏情報】

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──オリンピック関係でキナ臭い話が飛び込んできました。JOC職員が電車に飛び込んで自殺しましたが、本当に自殺なんですか!?

ジェームズ　さきほど五輪関係者に問い合わせたところ、「●●●●※編集部削除」という回答をもらいました。

──ということは!?

ジェームズ　自殺ではない可能性がまだあるということです。たぶん、多くの人もそう思っているのではないでしょうか。まず、この件で重要なのは、警察が即「自殺」と断定し、主要メディアも一斉に自殺報道をし、その後の報道を自粛していることです。遺書もないのにまったくおかしな話です。また、最も不可解な点は、地下鉄駅という、監視カメラだらけの中で起きた事件で飛び込みの瞬間の映像が一切出ず、運転手のコメントだけが報じられていることです。日本以外の国、例えばアメリカではまず監視カメラの映像が出回ります。

──ということは……。

ジェームズ　そうなのですが、アメリカでは監視カメラの映像は、自殺に見せかけた暗殺の場合でも流出するんです。つまり、わざと流出させて、市民に自殺と思い込ませるわけです。それほど高等な工作を仕掛けるのが国際基準なので、監視カメラ映像流出は必ず起こります。

──ん？　どういうことですか？　

ジェームズ　杜撰です。海外では諜報機関が入念にフェイクな証拠を作るので、映像が出てきた方が何らかの工作が含まれている可能性が高くなりますが、いま言ったように日本はかなり杜撰で、非民主的な手段を取るので映像すら出ないということです。この構図はI死亡事件と似ており、当時の政治家Kがすべてを揉み消しました。警察権力も彼らに平伏します。いずれにせよ、稚拙なやり方で工作を実行し、そのあとは強引に事実関係を揉み消す、というのが日本の伝統的なやり方で、市民の「知る権利」を踏み躙る、究極に「反民主主義」的なものにいつもなります。これは中野学校関係者がやった1949年の下山事件から一切体質が変わっていません。

──日本は国民をバカにしていると。

ジェームズ　そう言っていいでしょう。世界の諜報機関は市民の知る権利を逆手に取り、工作でも徹底して見せかけの証拠を作り、市民に提供します。これで一応市民の知る権利は守られているわけです。日本の場合は徹底して隠蔽し、市民が知る権利を行使しようとすると、煙たがられ社会的に孤立してしまいます。日本では知る権利どころか考える権利自体も否定されています。

──なんというか、日本の官僚体質・隠蔽体質は最悪の中でも最悪ですね。