【衝撃計画】”終末の日”に備え、米軍が基地を自前の原子炉で動く「要塞」に作り替える計画

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　街の明かりが消え、水道も物流も止まる。そんな「終末の日」のような状況でも、米軍だけは戦い続けられるようにする——。米国防総省が今、本土の軍事基地を外部のインフラから切り離しても動く「要塞」に作り替える計画を進めている。

　計画の名は「FORTRESS（フォートレス）」。大規模な戦争によって米国の送電網やサプライチェーンが麻痺する事態を想定したもので、その詳細を記した文書を米FOXニュースが確認し、報じた。

主要基地に課される「90日間の自給自足」

　FOXニュースが確認した文書によれば、米本土の主要な軍事基地はすべて、電力・水・燃料・通信を独自に確保し、基幹業務を90日間維持できる態勢を求められるという。

　停電下でも基地を動かす手段として想定されているのは、可搬型の小型原子炉、大型の蓄電システム、そして基地ごとに独立した地域電力網だ。軍事基地が街の電気に頼らず、自前の原子炉で動く光景は、まるで終末SFの世界である。

　国防総省のショーン・パーネル首席報道官はFOXニュースに対し、国防を一般の自治体インフラに依存させることはもはや許容できないリスクだとの考えを示した。さらに、電力こそが現代の戦闘そのものであり、電気を失えば通信も水も兵站も生産ラインも、そして指揮系統さえ失われると強調している。

　この方針は、戦火が米国本土にまで及び、軍が頼る民間システムが機能不全に陥るような戦争を、国防総省が現実の想定として計画に組み込み始めたことを示している。

民間工場の軍需転換から宇宙の通信防護まで

　備えは基地の中だけにとどまらない。計画には「民間予備製造ネットワーク」と呼ばれる仕組みが含まれており、有事に軍需生産へ切り替えられる民間工場をあらかじめ選定しておくという。

　国防総省は戦争が始まるのを待たず、対象工場の評価、技術要件やサイバーセキュリティ対策、契約、転換手順を平時のうちに整える方針だ。長期の混乱下でも生産を続けられるかを確かめるため、産業界を巻き込んだストレステストや動員演習も繰り返し実施するとされる。

　弾薬、燃料、重要鉱物、電子部品、交換部品、医薬品の備蓄も進められる。重要な軍需品には最低2つの供給・生産ルートを確保し、1社が倒れただけで作戦が止まる事態を防ぐという。

　さらに対策は宇宙にも及ぶ。GPS信号が妨害されたり、宇宙のシステムが攪乱されたりした場合でも、衛星回線を守り、軍の通信と測位を維持する取り組みが盛り込まれている。

「飢えさせられず、止められず、切り離されない国土」

　FORTRESSは、ピート・ヘグセス戦争長官（国防長官）が9月30日付の覚書で正式に立ち上げたもので、覚書はその目標を、兵糧攻めにも遮断にも屈しない国土の実現と位置づけている。柱は、エネルギーの自立、サプライチェーンの強化、戦略備蓄、軍事施設の防護、宇宙・電磁波領域での強靭性の5つだ。

　覚書は30日以内に専任の計画室を設けるよう命じ、成果を「年単位ではなく週単位」で出すよう求めている。米国防専門メディアのディフェンススクープが入手した10月6日付の実施指示によれば、暫定責任者にはリチャード・”マット”・オマリー氏が任命され、少将級の軍事顧問が補佐にあたるという。人事、産業政策、施設管理、技術、財務を担う8人の高官にも、連携役の担当者を指名するよう指示が出された。

　なお、公開されている設立覚書が示しているのは計画の枠組みと優先事項で、より踏み込んだ90日間の要件はFOXニュースの報道によって明らかになったものだ。パーネル報道官は、世界規模の多正面紛争のさなかに慌てて決断するのでは遅く、計画が必要なのだと語っている。

　基地の自給期間が「90日」と具体的に定められたのは興味深い。米国の軍事中枢は、文明のインフラが3カ月止まる世界を、すでに想定の内側に入れ始めているのである。

参考：Daily Mail、ほか

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