数年以内にこれまでにない“人類奴隷化”が実現 ―― 顔認識システムの“本当の恐怖”とは!?

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■雑踏の中でも“匿名の個人”ではいられない

　オルタナティブ系メディアなどの記事では、顔認識システムが普及した近未来の社会がいかに不気味であるのかを解説している。

　ご存じのように中国ではキャッシュレス決済が急速に普及するとともに、街に大量の監視カメラを設置して国民を監視し、全国民の行動を採点する「社会信用システム（social credit system）」が段階的に始まっている。まさにジョージ・オーウェルのSF小説『1984年』（日本語版『一九八四年』ハヤカワepi文庫）に登場する国民管理を象徴する“ビッグブラザー”が一部で実現しているのだ。

　信用スコアが低い者は、航空券の購入ができなくなったり、就職を拒否されるなど、手厳しいペナルティが課せられる可能性がある。現在中国には2億台の監視カメラが設置されているといわれ、顔認識システムの精度も日々向上している。

　2022年には27.6億台設置する見込みの中国が、いち早く“超管理社会”を実現してしまう気配は濃厚であるが、西側の国々でも着実に監視カメラの数は増えてきている。そして顔認識技術の進歩も目覚ましく、今では単なる顔の識別だけにとどまらず、例えば自動車を運転中のドライバーの感情までAIがその表情から読み取ることができるということだ。

　特定の人物のアイデンティティはもちろん、その時の感情までもが読み取れるとすれば、消費の現場でもさまざまな活用ができてしまうだろう。悲しい表情の者に癒し系の商品やサービスを提供したり、不機嫌な表情の人物にはストレスを解消できるモノやサービスを提案することがスマホや場合によっては周囲の広告ディスプレイに表示させることができるようになるのかもしれない。

　進化した顔認識システムはこうした消費者の“人心操作”に活用できる可能性が広がっている一方、その場ですぐに個人を特定できるということは、人物評価によってさまざまな差別や規制が固定化することにもつながる。雑踏の中を歩いていてももはや“匿名の個人”でいることができなくなってしまうのだ。

　どこにいようと“自分であること”をやめられない社会は安全ではあるかもしれないが、すべての行動を見透かされていることにもなり、透明な鎖がつながれた“奴隷”であると形容できるのかもしれない。否応なく進む“超管理化社会”への流れの中、どうやら立ち止まって考え議論する時間を確保するのも難しそうだ。

参考：「Sott.net」、「Market Watch」、「RT」ほか

文＝仲田しんじ

仲田しんじ

場末の酒場の片隅を好む都会の孤独な思索者でフリーライター。
興味本位で考察と執筆の範囲を拡大中。
ツイッター　@nakata66shinji

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