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「上海が街ごと丸々流される…」嫌われ国家、中国に高まる“かつてない惨事”！巨大ダム標的のテロが…

2020.08.28 09:00

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　中国の武漢から始まった新型コロナウイルスによる肺炎が世界的脅威となり、中国への嫌悪は日増しに強まっている。もともと世界中にチャイナタウンを築いては貪欲な商売を広げてきた彼らには反感を持つ人々が多いが、それを「経済のために」黙ってきた風潮がある。しかし、近年はアフリカや南太平洋などの諸国を借金漬けにする動きや、アジア近海の領有宣言、ウイグル人強制収容などへの反発が高まり、各地での中国人への人種差別が起こっているほどだ。アメリカの対中強硬路線、インドとの国境紛争、挙げればきりがない反中の輪には、軍事ジャーナリストの青山智樹氏が「いつか中国内でテロが起こってもおかしくない」とするほどだ。

　青山氏によると「いまはコロナ禍で人々の渡航が止まっていますが、この先、もしテロが現実のものとなるなら、ダム決壊を狙うかもしれない」という。事実、いま中国共産党が重要視しているのが、まさにそのテロ対策で、中国最大の大河、長江中流にかかる三峡ダムには多数の兵士を配備し、部外者の立ち入りを防いでいるのである。厳重な警備は表向き、6月から2カ月近く降り続いた豪雨で決壊の恐れが高まっているからだが、同時に災害とは無関係なテロ対策部隊の出入りもあったとの情報がある。

　同ダムは治水、発電、水運を目的として作られたもので、世界最大級の水力発電総量を持つ重力式コンクリートダム。中国で消費される電力の1割を担うとされ、耐用年数は500年を誇る。

「ダムは基本、上流から流れてきた土砂が堆積するので、一定の年数が経過すると使えなくなるものですが、三峡ダムでは自動で土砂などを取り除く装置で寿命を飛躍的に伸ばしているハイテクダムなんです」（青山氏）

　しかし、豪雨では警戒水位を一時16メートルも越え、7月には決壊説が強まった。一時、雨が止んだこともあり持ち堪えたが、長江の中下流域ではダムの大放水があって10万人が避難する事態にもなっている。決壊説が出たのはこれが初めてではなく、2年前にも長雨による上海水没危機があったから、今回は中国当局も「放水対策が万全で、一昨年ほどの危機ではない」と必死に主張している。

　それでも8月22日には水位が過去最高の167メートル以上に達し、限界水位まで7メートル程度しかない。観測衛星のデータによれば、ダム湖はかつてないほどまで面積を広げ、ダムにかかるストレスは過去最大になっているとされる。ダム湖ばかりでなく、ダムそのものも歪みが観察されたという話もあり、このニュースには「もうひと押しだ」と決壊を期待する嫌中派の意地悪な人々の声がネット中で散見される。