東京五輪で行われる競技は9種類のみ!?「簡素化縮小開催案」に潜むIOCの思惑と陰謀!

画像は「Getty Images」より引用


「たとえコロナがどうなろうと、東京オリンピックは開催しなければいけない」

 これはIOCと日本政府の共通認識である。

 もしオリンピックの開催が中止となれば、IOCに入る予定の莫大な放映権料が消滅してしまう。これはIOCという巨大組織を維持する資金源の消滅を意味する。また同時に、日本政府にとっても巨額に膨れ上がった設備投資の説明がつかなくなり、五輪中止は政権を揺るがす大問題になる。だからIOCと日本政府は開催の前提を一切変えてはいない

 一方で五輪開催に反対する勢力も力は大きい。具体的には、日本以外の世界主要国政府とIOC以外のアスリートの世界団体である。世界陸上選手権を主催するワールドアスレチックにせよ、世界水泳選手権を主催する国際水泳連盟にせよ、サッカーワールドカップを主催するFIFAにせよ、コロナ禍の中でオリンピックを無理に開催する意義はない。

 日本国民の思いは関係なく、開催はこのような世界的な駆け引きの中で決まる。2021年3月から4月にかけて東京五輪がどうなるのか、世界を巻き込んだ最高レベルでの政治判断が下されることになる。鍵を握るのは、反対勢力である世界各国政府首脳と世界のアスリート団体である。

 問題は今年5月まで世界の関心はコロナに向かっており、オリンピックどころではないという点だ。その逆風の中でIOCが世界各国と合意を取るためには、東京五輪を簡素化して縮小開催する方向性しかないと言われている。

 メディアで喧伝されている縮小開催の方向性は次のようなものだ。

・参加人数を選手中心に絞り込む
・開会式などのセレモニーの簡素化
・無観客試合

 しかし、この縮小開催案は関係者からみれば問題外だという。あまり報道されてはいないが、この調整の力学の下で「開会式の簡素化」を掲げた演出責任者がすでに更迭されている。派手に楽しくやらなければ、開会式という一番放映権の価値が高いコンテンツの価値が棄損してしまうのだ。

 実際には、まったく別の縮小開催案での合意が目指されていると聞いた。

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