第三次世界大戦時にはイランの攻撃で「アメリカ国民90％死亡」の可能性！ 全面戦争で“激ヤバ最終兵器”を投入か!?

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■防衛省の認識が甘すぎて日本は超ヤバい状況

　このEMP攻撃は、日本も決して他人事では済まされない。北京・清華大学の核技術の教授は、中国はEMP専用の核弾頭を開発、台湾攻撃を画策していると発言している。インドの画像解析の専門家は、中国遼寧省旅順港で建造された新型砕氷船に、対衛星用のEMP兵器が搭載されていると発表した。こうした技術は、北朝鮮にも流れていると考えるのが妥当で、日本としても何らかのアクションを起こす必要がある。

　米トランプ大統領は昨年、EMP兵器のリスクに対して調査を行う大統領令「EMPに対する国家的復元力の統合について（Coordinating National Resilience to Electromagnetic Pulses）」にサインした。これはEMP攻撃を受けた場合、省庁がどのように連携し、情報収集と対策を行うか、被害を減らすためにどんなアクションが必要なのかを調べるものだ。

　米国はまさに不測の事態に対して着々と準備を整えてきたわけだが、日本では防衛省関係者の間でさえEMP兵器に対する認識は甘い。とある情報筋によると、外部の専門家がEMP兵器について防衛省に忠告したところ、幕僚長クラスの人物が「（EMP兵器を撃ち落とすための）ミサイルを防磁すればいいんじゃないの？」と言ったそうである。

　精密誘導兵器を防磁するとどうなるか？ たしかにEMPの影響はなくなるが、GPSも基地とのデータリンクも使えず、それではただの砲弾以下。迎撃などできないうえ、どこに落ちるかもわからない。ミサイルの防磁なんて本末転倒の話なのだ。そんなこともわからない人たちが日本の防衛を担っている。日本の場合、防衛当局者らの意識向上と正確な知識習得から始める必要がある。

　いずれにしても、米国とイランをめぐる状況が予断を許さなくなってきただけに、来る“最悪のシナリオ”に向けて日本もEMP攻撃を想定した対策を今すぐに講じる必要があるだろう。

文＝久野友萬

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