元CIA科学者が激白！「米軍はUFOを10機以上回収、一部は“寄贈品”だった」

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「アメリカ政府は、秘密裏にかなりの数のエイリアンテクノロジーを保有している」――

　かつてCIAの科学者として、政府の超能力スパイ計画やUFO研究に関与した人物が、人気ポッドキャスト番組で驚くべき主張を展開し、司会者のジョー・ローガンを唖然とさせた。

　その人物とは、物理学者であり電気技師でもあるハル・パソフ博士（88歳）。彼は、アメリカの有名司会者ジョー・ローガンの番組『The Joe Rogan Experience』に出演し、米軍が1940年代以降、墜落したUFO（未確認飛行物体）を10機以上も回収してきたと明かしたのである。

　パソフ博士は、かつてCIAが資金提供した「リモートビューイング（遠隔透視）」プログラムのプロジェクトリーダーを務めた経歴を持つ。これは精神的に優れた能力を持つ人物に、離れた場所にある物体やターゲットを精神力だけで「見る」訓練を行う、冷戦下のソ連に対する情報収集活動（スターゲイト・プロジェクトの一部）だった。この経験から、彼は政府内で秘密プロジェクトに関するアドバイスを求められる専門家リストに名を連ね、UFOや回収されたエイリアンテクノロジーの研究にも関わるようになったという。

墜落だけではない？「寄贈された」UFOとエイリアンの意図

　パソフ博士によると、UFOの回収はアメリカだけの話ではない。他の国々も、人里離れた砂漠や世界中の海から、同様の「非人類製の乗り物」を回収してきた可能性があるという。さらに博士は、エイリアンたちが水中や静かな山脈地帯に基地を構え、そこに潜んでいる可能性も示唆した。

　驚くべきことに、回収されたものの中には、墜落した残骸だけでなく、完全に無傷のUFOも含まれているという。パソフ博士は、これらが人類に発見され、学ばれることを意図した「寄贈品」である可能性を指摘する。

「いくつかは、我々の進歩を加速させるための寄贈品なんだ」と博士は語る。「彼らはここに何かを寄贈し、中国にもロシアにも何かを寄贈する。そして、誰が最も進歩を遂げるかを見ているんだ。これは我々に対する彼らの情報収集・監視・偵察（ISR）評価の一部なのだろう」と付け加えた。

ロズウェル事件は「本物」、回収物の秘密は闇の中

　UFO回収の歴史は古く、1947年にニューメキシコ州で起きたロズウェル事件は今なお最も有名な事例の一つだ。パソフ博士は、この事件について「本物の非人類知性体の乗り物が墜落したものだと思う」とポッドキャストで断言した。

　博士によれば、彼の同僚であり、国防総省のUFOプログラムのコンサルタントでもある物理学者エリック・デイビス博士が、ロズウェル事件の残骸が運ばれたとされるオハイオ州のライト・パターソン空軍基地の司令官に確認したところ、「あれは本物だった。正体不明の墜落であり、回収物は間違いなくどこか他の場所から来たものだった」と認めたという。

　デイビス博士自身も、最近の議会公聴会で、国防総省が1950年代のアイゼンハワー大統領時代から、墜落したUFOを回収する秘密プログラムを、議会の監視や承認なしに運営してきたと公に証言している。

　では、回収されたUFOから政府は何を発見したのだろうか？ ジョー・ローガンがロズウェルの残骸分析について尋ねると、パソフ博士は「公にされるようなことは何もない」「私が開示できるようなこともない」と述べ、依然として厳格な守秘義務下にあることを示唆した。博士は、UFO技術研究に関する米政府内の秘密主義は「実にひどいレベル」になっていると嘆く。極秘プロジェクトに従事する研究者同士でさえ、隣に座る同僚が何に取り組んでいるかを知ることができない状況なのだという。

なぜ政府は公表しないのか？ 極秘プロジェクトが導き出した結論

　これほど多くの証拠や証言がありながら、なぜ政府はエイリアンやUFOの存在を公式に認めないのだろうか？ パソフ博士は、自身が2004年に関わったワシントンDCでの極秘プロジェクトの経験から、その理由を語った。このプロジェクトが、国の指導者たちに「地球外生命体に関する情報は決して公表すべきではない」と確信させる結果になったというのだ。

　博士は他の科学専門家、元情報機関員、軍関係者らと共に、ある特殊な問題に取り組むよう政府当局から依頼された。それは、「アメリカ、中国、ロシアが地球外の乗り物を入手し、墜落の証拠や遺体も回収された」という状況（それが仮定の話か現実かは明確にされなかった）を前提として、この情報を公にすることが社会にどのような影響を与えるかを評価するというものだった。

　パソフ博士のグループは、株価や宗教など、情報公開によって影響を受ける可能性のある約60項目をリストアップし、それぞれ影響の度合いと肯定的か否定的かを+9から-9のスコアで評価した。驚くべきことに、博士のグループも、プロジェクトに参加した他の全てのグループも、全く同じ結論に達した。それは、「情報を公にすることは、最終的に社会全体にとってマイナスの影響の方が大きい」というものだった。

　博士が挙げた例の一つは、政府がある企業にUFO技術を提供し、競合他社には提供しなかった場合だ。数年後、エイリアンテクノロジーの恩恵を受けた企業が繁栄する一方で、もう一方の企業は倒産するかもしれない。そうなれば、倒産した企業がUFO技術へのアクセスから利益を得た者たちを相手取り、訴訟を起こす事態は避けられないだろう、と。

「だから、あの演習から得られた結論は、『もし情報公開を考えているなら、それは忘れろ』ということだったんだ」とパソフ博士は断言した。

　彼の証言は、UFOやエイリアンの存在を巡る議論に、新たな、そして非常に重い一石を投じるものとなった。私たちが知る世界は、ほんの一部に過ぎないのかもしれない。

参考：Daily Mail Online、ほか

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