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世界の「上位10％の消費者」が環境破壊の“主犯”だった！？最新研究が示す先進国のライフスタイルと気候変動の真実

2026.06.26 11:30 文＝仲田しんじ

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　環境破壊の“主犯”は地球上の上位10％の消費者だった――。先進国の消費者であればこの上位10％に入る可能性は高く実はアナタも主犯格の一員かもしれない。

■上位10％の消費者が環境破壊の“主犯格”

　どれほど電気自動車（EV）が普及しようとも、持続不可能な消費生活を続けている限り環境へのダメージが緩和されることはない。

　テスラの大型車を乗り回す“意識高い系”セレブたちが、その住環境を含めたライフスタイルで多大な二酸化炭素を排出しているという皮肉なレポートもかつて発表されている。

　そして新たな研究では、世界の消費者の上位10％が環境破壊の主な責任を負っており、地球に毎年1兆7000億ドル（約270兆円）から5兆7000億ドル（約920兆円）の損失をもたらしていることが報告されている。

　蘭・ライデン大学と英・オックスフォード大学の環境科学者たちの研究チームが今年6月に「Communications Sustainability」で発表した研究では、世界の消費者の上位10％が、気候変動、生物多様性の損失、栄養汚染、淡水利用という4つの地球規模の限界に、金銭面でどのような影響を与えているかを調査した。

　これらの金額は「環境価格ハンドブック2024（Environmental Prices Handbook 2024）」を用いて算出されたもので、このハンドブックはさまざまなな種類の消費者行動と、それに伴う環境被害についての損害の金銭的コストの概算値が示されている。

　これらの費用はアーモンド栽培に使われる大量の水や、低価格の牛肉を生産するために伐採される森林、化石燃料大量に消費する旅行の回数、そして家の大きさなど、あらゆるものから算出されている。

　分析の結果、上位10％に属する平均的な人は、年間2300ドル（約32万円）から7500ドル（約120万円）の環境価格を負担していることが分かった。

　この費用は地域によっても大きく異なり、一人当たりの影響が最も大きい消費大国のアメリカでは、この金額が年間1万9000ドル（約30万円）から6万3000ドル（約100万円）に匹敵する。つまり消費が盛んな国では少ない消費行動でも環境により大きな負荷をかけているのである。

　研究チームはこれらの数字は控えめな見積もりであると警告している。なぜなら、彼らの分析は個人消費のみに焦点を当てており、排出量の半分以上を占める投資行動は含まれていないからだ。

　さらに消費データの多くは2017年までさかのぼるものであり、それ以降、世界の消費量は増加の一途を辿っていることは周知の事実である。

　この調査は、休日を豪華なクルーザーで優雅に過ごし、ビジネスではプライベートジェットで移動する超富裕層だけを対象としたものではない。世界の消費者上位10％のうち、60％以上がアメリカとEUに居住していおり、アメリカでは人口の半数以上が上位10％に属し、EUでは約40～45％となっている。

　また別の研究では、世界の過剰な炭素排出量の92％は北半球が占めているにもかかわらず、気候変動に関連する自然災害によって南半球が不均衡に大きな影響を受けることが示されている。

　しかし一縷の望みは残されている。この上位10％の人々は、環境に最も大きな損害を与えている一方で、物事を変える最も大きな力も持っているのだ。この上位10％の人々が生活を見直すことで世界を大きく変え得るのである。

「彼ら（上位10％）は、消費者個人としてだけでなく、投資家、雇用主、トレンドセッター、市場形成者としても、しばしば非常に大きな影響力を持っている。排出量を削減する彼らの力は、彼らが占める排出量の割合以上に大きい」と研究チームは説明する。

　今後の地球環境のサスティナビリティは先進国の消費者の行動にかかっていることは間違いない。もちろん過度にストイックになる必要はないと思うが、その消費行動が本当に必要なものなのかどうか、その都度自覚が求められてくるのだろう。